日本語教師海外派遣手配ブログ

日本語教師の資格や求人情報、日本語教師養成講座やアシスタント教師海外派遣・幼稚園ボランティアの手配日誌 (JEGS)

日本の大学との提携

大学との提携 先日、JEGSの海外の求人をご覧になられた日本の某H大学のご担当者より、「当大学で幼稚園教諭とかの資格を取って卒業した学生を、海外の幼稚園で就職させるようなルートはできないか?」といった問い合わせを受けました。

対象学生は、H大学で幼児教育などを専攻した、(日本人ではなく)タイとかベトナムなどの留学生とのことです。

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日本語教師の求人競争倍率が高くなる時期

人手不足で年間通じて常時、求人が出ている日本語教師ですが、それでも求人応募の競争倍率が高くなる時期(応募者が増えて就職が難しくなるシーズン)というものがあるようです。

先日、東京都内のある日本語学校(法務省告示校)から、求人情報掲載の際に、こんな情報を頂戴しました。

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65歳は最高齢?

先日、以下のようなお問合せを受けたのでそのQ&Aです。

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欧米圏の求人は応募倍率60倍以上

競争倍率60倍「海外で日本語教師になりたい」「海外で働きたい」というご質問やご希望をよく頂戴します。

この場合(日本人の場合)、「海外」というと、潜在意識の中では、概ねアメリカや欧州など「欧米圏」を指していることが多いようです。

では欧州での就職事情は、実際のところ、どうなのでしょうか。

先日、求人を掲載している、ある欧州の学園の採用ご担当者様より以下のようなメッセージを頂戴しました。

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新規参入が相次ぐ日本語教師の業界

ここ数年、異業種からの新規参入が相次いでいる日本語教師の業界。

新しい日本語学校

特に日本国内では2020年の東京オリンピック開催の気運も手伝ってか、日本語学校の新規設立が相次いでおり、一種のバブル・設立ブーム、乱立気味の様相さえ帯びています。

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日本語教育能力検定試験 出願受付中

日本語教師の有資格の1つとみなされることが多い、日本語教育能力検定試験。
年1回開催されるその検定の出願受付中です。

検定願書 今年は8月7日の当日消印有効まで。

受験案内(出願書類付き)は全国の主要書店や、
←通販でも買えます。
日本語教育能力検定試験受験案内(出願書類付き)(平成29年度)
日本語教育学会認定
価格:399円(税込、送料無料)

この受験案内は、出願票だけでなく、見開きで9ページほどあり、検定の詳細がいろいろ書かれています。概要(目次)は以下の通り。

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人気の日本語教師の求人年間ランキング

人気の日本語教師の求人情報の、年間ランキング(2015年1月〜12月)を、アクセスが多い順に発表します。(ランキング内の表記は求人ページの記事タイトルです。)

まず、日本語教師を含めた教職全体のランキング・ トップ10は以下の通り。

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オランダなど欧米圏勤務の求人採用活動が佳境に

日本が真夏のこの時期、欧米圏で働く求人が佳境に入っています。欧米圏では、9月が年度初めのため、7-8月が年度末で、次年度スタッフの求人・採用活動が活発になるためです。日本でいうところの、4月からの年度切替による勤務開始に向けて、1-3月に転職などの採用面接などが活発になるのと同じ感じです。

欧米圏で日本語教師勤務するための求人は、需要がないこともあり、なかなか日本には求人情報が届くことはありませんが、直近では、オランダの学園勤務の幼稚園教諭など、以下のような求人各種が届いていますので、ダイジェストとしてまとめてみました。

オランダの閑静な環境に囲まれた勤務先
オランダの勤務先
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世界の日本語学習者数
日本語教育が盛んな国(地域)
ランキング
1位:中国(953,283人)
2位:インドネシア(745,125人)
3位:韓国(556,237人)
4位:オーストラリア(357,348人)
5位:台湾(220,045人)
6位:タイ(173,817人)
7位:アメリカ(170,998人)
8位:ベトナム(64,863人)
9位:フィリピン(50,038人)
10位:マレーシア(33,224人)

※国際交流基金「2015年−海外の日本語教育の現状」(←2017年現在の最新の調査結果)より
【解説】
「ほとんどアジア」
上位3ヶ国(中国/インドネシア/韓国)だけで世界の日本語学習者の約61%を占め、アジア圏が全体の80%超を占めています。つまり、アジア以外はあまり日本語教師の需要はない、ということです。
前回調査より増加が顕著な国は、タイ、ベトナム、フィリピン、ミャンマーなどASEAN各国。
韓国での激減ぶりが世界で際立っています。
以上のように、海外の日本語教師の就職先は、日本語の需要のある国、つまり東南アジアの新興国がこれまで以上に主流になっていきます。
「欧米圏の実状」
アジアと欧米圏では学習者の内訳(種類)が異なるので注意が必要です。アジアでは将来または現在の仕事(ビジネス)及び生活に直結する必要性から日本語を学ぶ人が多いのに対し、オーストラリアなど欧米圏は、単に小・中・高校で選択科目の1つとして何となく日本語を選択している生徒が多く、学習者が多いように見えるだけで、高学年になるにつれ、(テストで高得点が取りにくい)日本語から離脱し学習者は減少していきます。つまり欧米圏では「お金を払ってまで日本語を学びたい」(民間の語学学校に通う)という学習者はほとんどいない=就職先として民間の語学学校はない、ということです。そのため、欧米圏で日本語教師になるには「現地の小・中・高校の一般教員にならなければならない」など、その少ない需要に対して、かなり狭き門の難路となっています。

【国内の日本語学習者数と国籍ランキング】
1位:中国(63,520人)
2位:ベトナム(26,409人)
3位:ネパール(9,681人)
4位:韓国(9,597人)
5位:フィリピン(5,685人)
6位:台湾(5,839人)
7位:アメリカ(5,157人)
8位:インドネシア(3,832人)
9位:タイ(4,241人)
10位:ブラジル(4,615人)

※文化庁「2015年国内の日本語教育の概要」より(2017年現在最新のもの)
【解説】
こちらも中国は横バイ、ベトナムとネパールの躍進が顕著です。一方、韓国の激減が際立っており、韓国は世界で一番日本語学習者が激減していっている国と言えます。国内においても、今後は中国とASEANの各国籍の学習者頼みの状況が続くものと推測されます。
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