日本語教師海外派遣手配ブログ

日本語教師の資格や求人情報、日本語教師養成講座やアシスタント教師海外派遣・幼稚園ボランティアの手配日誌 (JEGS)

中国の大学・学院派遣の日本語教師の求人

中国へ日本語教師経験者などを派遣している公的プログラムとしては最大の日本語教師派遣事業にて、2013年9月から勤務の日本語教師を募集しています。
中国・国家外国専家局の協定により進められるプログラムで、1989年より5年計画で実施されてきており、1994年、1999年と順次延長されてきた歴史と信頼ある派遣事業です。
中国派遣の日本語教師
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ドイツ・ハンブルグで教員1名求人

ドイツのドイツ第二の都市として、ヨーロッパ欧州でも有数の歓楽街があり、経済、芸術ともに盛んであるハンブルグの日本人学校で幼稚部教員を1名、募集しています。

この日本人学校で働くには、日本政府(文部科学省)より派遣された教員の他にも各学校を設置・運営する「学校運営委員会(理事会)」が採用する教員、つまり当学校と直接契約を結ぶ現地採用教員の2種類があり、今回は後者の現地採用教員の求人です。

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アジアから求人が続々と届いています

今月もアジアから2013年勤務を主とした日本語教師や幼稚園勤務などの求人が続々と届いています。特に先日東南アジアの就職先としてお勧め国ベトナムの求人増加でも触れたように、ベトナムでは続々と幼稚園が新設されていっているようで、複数の求人が届いており、ベトナムの勢いは目を見張るものがあります。

日本語教師のアジア市場

直近で届いている求人ダイジェストは以下の通りです。

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通信の日本語教師養成講座420時間-JEGS

JEGS(ジェグス)へお申込みいただいた通信の日本語教師養成420時間講座の受講生が2400人を超えました。たくさんのお問合せ・お申込み、ありがとうございます。

当初は通信ですので、通学できる日本語教師養成スクールがない海外や日本の地方の方などが多いかな、と思いきや、6-7割方が日本ご在住の方で全国47都道府県に受講生が誕生し、特に東京、名古屋、大阪など都市部にお住まいの受講生が多勢を占めています。

また、海外は世界71ヶ国以上に受講生のネットワークが広がっています。

日本語教師講座受講生の和
以前は「通信教育」と言えば、手紙で文通のようなイメージがありましたが、時代も変わり、インターネット及びIT機器の発達により、世界のどこにいてもまるで教室に座って授業を受けているのと変わらない受講形態が実現できるようなったのも、評判をいただいている一因と見ております。
日本語教師通信講座の授業風景

あえて生徒の目線で収録されている通信講座のDVDでの授業風景。例えば「14代表動詞」の表を元に解説したり、英語の構造を「波」に例えて日本語の構造とを比較したり、板書で図解しながら直感的に理解できる工夫されています。繰り返し何度も確認できる点は、聞き逃しや理解しないままうやむやに進んでしまいかねない通学にはないメリットかもしれません。

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東南アジアの就職先としてお勧め国ベトナムの求人増加

10月になってからも、ベトナムからの求人が続々と届いています。日系幼稚園の新設も相次いでいるようで、以前、将来性あるベトナムで働く求人でも触れましたが、ベトナムの勢いを感じています。
ベトナムの地元紙「サイゴン・タイムズ」によると、ベトナム商工会議所(VCCI)との経済懇談会での日本商工会議所の見解では、今後、大企業だけでなく、ベトナムに進出する日本の中小企業の数が、向こう1年で2倍以上に増加すると見られる、とのこと。
ベトナム進出企業増加 -
http://english.thesaigontimes.vn/Home/business/investment/25738/
The number of Japanese small and medium-sized enterprises (SMEs) investing in Vietnam will likely more than double in one year’s time, said Toshio Nakamura, president of the Japan Chamber of Commerce & Industry. (Hanoi, The Saigon Times )
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日本語教師海外派遣2013年1月オーストラリア・NZ募集中

2013年1月(2月)活動開始の日本語教師海外派遣プログラムの、オーストラリア、ニュージーランドの日本語教師アシスタント・ボランティアの選考を現在受け付けています。

10月中に選考インタビュー、通過者は10月末までに正式なお申込み、11月中に派遣校決定、12月〜出発までに滞在先(ホームステイ)案内となります。

オーストラリアとニュージーランドともに、1月に「新年度」が始まりますので、現地の生徒ともにフレッシュな気持ちで生活が始められる、活動開始には1年で一番良い時期です。

2013年の各国の学期日程は以下の通りです。

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働くなら親日国:カンボジアで日本語教師経験を積む

日韓関係の悪化や中国でのデモなどによる治安悪化で、日本語教師としての勤務先の選択肢として、韓国や中国を躊躇している人も増えていることでしょう。

また、韓国や中国の当地だけでなく、日本国内においても今秋から少なくとも来年において、留学生が減少し、国内の日本語教師の職場環境も非常に厳しくなっていくかもしれません。
というのも、右ランキングの通り、日本に来る日本語学習者(つまり国内の日本語教師の主要勤務先の日本語学校の生徒)の大半は中国と韓国からの留学生が占めており、(3.11の震災後の激減に輪をかけて)今回の日韓関係の悪化で、韓国からの留学生が9月・10月開校分から激減することが予想されるからです。

カンボジアでの日本語教師日本語教師の国内市場は頭打ち。かけ出しの人が近場で日本語教師として就職することや、キャリアを積んでいくことがなかなか難しくなってきていますので、こんな時は、今旬な日本語教師と海外求人のトレンドでもご紹介したように、やはり東南アジアに出て行くしかありません。ということで幸いにも親日国カンボジアから求人が届いていますのでお知らせします。>>「働くなら親日国:カンボジアで日本語教師経験を積む」続きを読む

今旬な日本語教師と海外求人のトレンド

世界各国より求人情報が届いていますが、親日の国や欧米圏からの求人は比較的早く採用者が決まってしまうようです。実際、最近もアメリカの学校機関より以下のようなメッセージを頂戴しています。
「早速の求人掲載ありがとうございます。御社での求人広告を通して、これまでもたくさんの応募者を得ることができました。今回もよい出会いがあることを期待しています。」
以下、国毎に、当ページアップ時現在届いているドイツ、アメリカなどの求人の概要です。>>「今旬な日本語教師と海外求人のトレンド」続きを読む
世界の日本語学習者数
日本語教育が盛んな国(地域)
ランキング
1位:中国(953,283人)
2位:インドネシア(745,125人)
3位:韓国(556,237人)
4位:オーストラリア(357,348人)
5位:台湾(220,045人)
6位:タイ(173,817人)
7位:アメリカ(170,998人)
8位:ベトナム(64,863人)
9位:フィリピン(50,038人)
10位:マレーシア(33,224人)

※国際交流基金「2015年−海外の日本語教育の現状」(←2017年現在の最新の調査結果)より
【解説】
「ほとんどアジア」
上位3ヶ国(中国/インドネシア/韓国)だけで世界の日本語学習者の約61%を占め、アジア圏が全体の80%超を占めています。つまり、アジア以外はあまり日本語教師の需要はない、ということです。
前回調査より増加が顕著な国は、タイ、ベトナム、フィリピン、ミャンマーなどASEAN各国。
韓国での激減ぶりが世界で際立っています。
以上のように、海外の日本語教師の就職先は、日本語の需要のある国、つまり東南アジアの新興国がこれまで以上に主流になっていきます。
「欧米圏の実状」
アジアと欧米圏では学習者の内訳(種類)が異なるので注意が必要です。アジアでは将来または現在の仕事(ビジネス)及び生活に直結する必要性から日本語を学ぶ人が多いのに対し、オーストラリアなど欧米圏は、単に小・中・高校で選択科目の1つとして何となく日本語を選択している生徒が多く、学習者が多いように見えるだけで、高学年になるにつれ、(テストで高得点が取りにくい)日本語から離脱し学習者は減少していきます。つまり欧米圏では「お金を払ってまで日本語を学びたい」(民間の語学学校に通う)という学習者はほとんどいない=就職先として民間の語学学校はない、ということです。そのため、欧米圏で日本語教師になるには「現地の小・中・高校の一般教員にならなければならない」など、その少ない需要に対して、かなり狭き門の難路となっています。

【国内の日本語学習者数と国籍ランキング】
1位:中国(63,520人)
2位:ベトナム(26,409人)
3位:ネパール(9,681人)
4位:韓国(9,597人)
5位:フィリピン(5,685人)
6位:台湾(5,839人)
7位:アメリカ(5,157人)
8位:インドネシア(3,832人)
9位:タイ(4,241人)
10位:ブラジル(4,615人)

※文化庁「2015年国内の日本語教育の概要」より(2017年現在最新のもの)
【解説】
こちらも中国は横バイ、ベトナムとネパールの躍進が顕著です。一方、韓国の激減が際立っており、韓国は世界で一番日本語学習者が激減していっている国と言えます。国内においても、今後は中国とASEANの各国籍の学習者頼みの状況が続くものと推測されます。
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