ドイツ語で教える日本語教師東京でドイツ語で日本語を教えられる日本語教師を募集しています。勤務地は生徒さんのご自宅への出向、つまり家庭教師のような形です。
日本語教師の方で、大学のドイツ語学科でドイツ語を専攻された方、ドイツ留学された経験がある方、ご主人がドイツ人でドイツ語での日常会話が支障ない主婦で有資格者の方などにお勧めです。

給料や勤務条件などの詳細は「ドイツ語で日本語を教えられる日本語教師の求人情報」 www.jegsi.com/archives/52284254.html をご参照ください。尚、急募につき、採用者決まり次第受付終了となりますので、予めご了承ください。
※本求人は採用が決定し応募受付を終了しました。多数のご応募、ありがとうございました。最新の求人またはその他の求人情報は海外の日本語教師の求人情報経由にてご参照ください。

国際化著しい最近は、日本国内においてもこのようなドイツ語や英語を媒介語とした間接法での日本語教授ができる日本語教師を求める求人が増えています。

■例1:静岡県内での日本語教師の求人
「静岡県浜松市内の企業のオフィス勤務。応募条件/英語でのレッスンをお願いしております。」
■例2:渋谷・横浜勤務の日本語教師の求人
「応募条件/日本語教師養成講座420時間終了、日本語教師経験3年以上(英語でレッスンをお願いしております)」

日本国内では「日本語教師は直接法(日本語で日本語を教える教授法)のみでOK!」の時代は今は昔。いまや楽天その他一般企業でも社内公用語は英語の会社も少なくありません。登記上の本社は日本であっても、海外が主な拠点の日本企業も増加の一途です。そんな会社では、例えば中国深セン地区など会社のように、中国・アジアであっても社内コミュニケーションは英語であり、そんな環境に出向する日本語教師にも、もちろん英語力が求められます。↓参考
「日本語教師に英語力は必要か?」
卯www.jegsi.com/archives/51721067.html

また、実際に英語他、外国語力が教える際に必要かどうか以前に、日本語教師には、日本語を外国語として客観的に理解するためにも、外国語力が必要とされています。文化庁の「日本語教員として望まれる資質・能力」にて以下のように指針されている通りです。

日本語教員としての基本的な資質・能力について
日本語教員として望まれる資質・能力として、まず基本となるのは、日本語教員自身が日本語を正確に理解し的確に運用できる能力を持っていることである。その上で、これからの日本語教員の資質・能力として,次のような点が大切であると考える。
(ア)言語教育者として必要とされる学習者に対する実践的なコミュニケーション能力を有していること。
(イ)日本語ばかりでなく広く言語に対して深い関心と鋭い言語感覚を有していること
(ウ)国際的な活動を行う教育者として,豊かな国際的感覚と人間性を備えていること。
(エ)日本語教育の専門家として,自らの職業の専門性とその意義についての自覚と情熱を有すること。
日本語教員の専門的能力について
次に,日本語教育の専門家として,個々の学習者の学習過程を理解し,学習者に応じた適切な教育内容・方法を判断し,それに対応した効果的な教育を行うための,次のような能力を有していることが大切である。
(ア)言語に関する知識・能力
外国語や学習者の母語(第一言語)に関する知識,対照言語学的視点からの日本語の構造に関する知識,そして言語使用や言語発達及び言語の習得過程等に関する知識があり,それらの知識を活用する能力を有すること。
(ウ)その他日本語教育の背景をなす事項についての知識・能力
日本と諸外国の教育制度や歴史・文化事情に関する知識や,学習者のニーズに関する的確な把握・分析能力を有すること。

このように日本語学習者にあわせて、あらゆる言語、あらゆる教授法に対応できる日本語教師がいわゆる喰いっぱぐれしない、10年後も生計が立てていられる日本語教師なのです。現実には英語ほか外国語ができない国内引きこもり系の日本語教師も意外に多く、そうした日本語教師は2,3年持たず淘汰されていっています。

「日本語教師は日本語だけでOK」で済んでいた時代は、1980年代の余韻に「おんぶに抱っこ」できていた2007年頃までの話。今、日本及び日本語を取り巻く環境は急激に変わりつつあります。もし今この変化を感じとれない鈍感な人も、2020年頃にはハッキリとその変化の軌跡を否応なく実感せざるをえなくなることでしょう。

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■日本では珍しい「英語で日本語を教える間接法」も学べる日本語教師養成講座420時間・・・直接法がメインの日本国内の日本語学校であっても、アメリカならアメリカ、と生徒の国籍が限定されている場合や、それぞれ生徒に応じて、臨機応変に間接法と直接を使い分けて教える場合があります。また、実際、「英語で教えられる日本語教師の求人」なども日本国内においても散見します。要はアジアだから直接法、日本だから直接法、といった決まりは存在せず、日本語学習者にとって最短の方法で「理解」を届けることが、情報サービス業でもある日本語教師に求められているスキルです。特に欧米圏の日本語学習者の、ビギナーになればなるほど、間接教授法のほうが有効なケースが多いです。

■毎年1回のみ、10月に開催される日本語教育能力検定試験の応募締切があと数日と迫っています。日本語教師として採用される際の基準資格となる日本語教育能力検定。日本語教師養成講座を受講したけれど、がっちり足固めしたい方などはぜひ受験してください。
参考:「検定の申込みから合格・不合格まで」
www.jegsi.com/archives/52284223.html